従業員エンゲージメントを高めるメリットとは？特徴や事例も紹介

従業員エンゲージメントとは

従業員エンゲージメントとは、従業員と会社の結びつきを示す言葉であり、「愛着心」や「愛社精神」とも訳されます。会社のために自ら貢献したいという自発的な意欲を指しており、モチベーションや自社への帰属意識などに関係しているため、多くの企業で従業員エンゲージメントを高めるための取り組みが行われています。

従業員エンゲージメントと似ている言葉として、「従業員満足度」がありますが、これは会社が居心地のよい空間であるかを表す言葉です。そのため、従業員満足度を高めたとしても直接業績につながるものではありません。

一方の従業員エンゲージメントは、従業員が能動的に会社に貢献していく度合いを測るもので、会社の業績にも影響を与えます。

従業員エンゲージメント向上のポイントについては、こちらの資料でも解説しています。

従業員エンゲージメントを構成する要素

従業員エンゲージメントは、おもに3つの要素から構成されています。それぞれ詳しく見ていきましょう。

理解度

従業員エンゲージメントで重要な要素の一つに「理解度」があります。従業員が経営理念やビジョンをどのくらい理解しているかは、従業員エンゲージメントの浸透度を測る意味で大事な部分です。

会社と従業員の双方が共通の認識を持つことによって、従業員は会社の方向性に沿っておのずと行動するようになるため、経営理念やビジョンの達成につながりやすくなるでしょう。

理解度を向上させるには、会社側は自社の理念やビジョンをオフィス内の目に付く場所に掲示したり、社内向けのメールマガジンを発行したりする方法があります。
ただし、短期間に経営理念を浸透させようとするのではなく、時間をかけて繰り返し取り組んでいくことが大切です。全社的な取り組みとして推し進めてみましょう。

共感度

従業員エンゲージメントにおいては、会社に対する「共感度」も大事な要素です。従業員が会社のあり方に共感するほど、主体的な姿勢で業務に取り組むようになり、会社に対する帰属意識も高くなる傾向があります。
また、会社への帰属意識は離職率の低下にもつながります。

定期的に社内表彰を行ったり、積極的にコミュニケーションを図ったりして、共感を生み出す仕組みを作っていきましょう。

行動意欲

従業員エンゲージメントを構成する3つ目の要素は「行動意欲」です。行動意欲とは、従業員一人ひとりが会社のために行動しようという姿勢や意欲のことです。行動意欲を促すアプローチを行うことで、いきいきとした職場環境の整備にもつながります。

従業員の行動意欲を引き出すためには、業務内容に応じた働き方を柔軟に認めていくことが大切です。テレワークやフレックスタイム制など、働く場所や時間に自由さを取り入れることによって、従業員が主体的に業務へ取り組みやすくなるでしょう。

また、多様な働き方において人事評価制度に不公平感が生じないように、制度の見直しを行っていくことも肝要です。現場レベルでの意見を取り入れながら、より良い労働環境を整えていきましょう。

従業員エンゲージメントを高める3つのメリット

従業員エンゲージメントを高めることによって、会社側にとってどのようなメリットがあるのかをおさえておくことも重要です。ここでは、3つのメリットについて解説します。

会社の業績が向上する

従業員エンゲージメントを高めると、会社の業績が上向いていく可能性が高まります。会社側と従業員側の足並みがそろうことによって、効率的な働き方を推し進められるため、結果として会社の業績も向上していくのです。

逆に、会社の業績が振るわないときは、会社側と従業員側の間で経営理念やビジョンなどにズレが生じている恐れがあります。会社の方向性を従業員とともに確認する取り組みを定期的に行いながら、業績向上につなげていきましょう。

職場の雰囲気が良くなる

従業員エンゲージメントを高めることは、職場の雰囲気を良くすることにもつながります。会社に対する貢献度が高い人材が社内に増えてくれば、組織改善や目標達成といった部分で自発的に行動する雰囲気が育まれやすくなるためです。

また、高いモチベーションを持った社員が多くなれば、業務を自らやりがいを持って取り組むものと捉える風土が育まれます。新入社員を生産的な文化のなかで育成することも可能になるでしょう。

さらに、従業員エンゲージメントの向上によって会社に対する貢献度も高まるため、離職率の低下にもつながるでしょう。

顧客満足度が向上する

従業員エンゲージメントの向上は、顧客満足度を高めることにもつながります。従業員一人ひとりが自分の業務にやりがいや誇りを持って取り組むことによって、商品やサービスの質も高まるためです。また顧客満足度が向上すれば、結果として会社の業績向上にも結びついていきます。

会社の事業を安定させ、成長に導いていくためには、上司による適切なフィードバックや従業員同士の連携などを通じて、従業員エンゲージメントを向上させていくことが不可欠といえるでしょう。

従業員エンゲージメントの取り組み事例

従業員エンゲージメントを高めるためのアプローチを考える際は、すでに取り組んでいる会社の事例をチェックすることをおすすめします。3社の事例から、それぞれの取り組みを見ていきましょう。

サイバーエージェント

インターネット広告事業やメディア運営などを手がける株式会社サイバーエージェントでは、「21世紀を代表する会社を創る」というビジョンを掲げています。このビジョンを社内に浸透させるために冊子を作成・配布したり、会社としてのミッションを職場の目に触れる位置に掲示したりする取り組みを行っています。

また、会社が一方的に取り組むのではなく、新規事業や課題解決策を話し合う会議を「あした会議」と名付けるなど、従業員に受け入れられやすいよう工夫を凝らしています。
ほかにも、適材適所に人材を配置し組織を構成する「キャリアエージェント」の採用や従業員のコンディションを把握するシステムの導入、社内異動公募制度の立ち上げなど、従業員の能力を引き出す職場環境の整備に力を入れているのが特徴です。

実際に同社従業員の多くは「働きがいがある」という認識を抱いており、従業員エンゲージメントの高さがうかがえます。

スターバックス

顧客に「サード・プレイス」として心地よい空間の提供を目指すスターバックスでは、パートやアルバイトも含めた全従業員に理念を浸透させる取り組みを進めています。

同社はあえてサービスに関するマニュアルをほとんど設けず、会社としての理念やビジョンを指標とすることで、従業員エンゲージメントを高めている点が特徴です。担当する業務や組織のあり方を「自分ごと」として捉えてもらうために、内発的動機づけに力を入れています。

同社従業員は顧客一人ひとりのニーズに応えるべく自発的に行動しており、注文に迷っている顧客にはおすすめのドリンクを紹介したり、独自の飲み方の提案をしたりしています。接客マニュアルを詳細に作らないからこそ、従業員自身が現場レベルでお客様のために行動する社風を生み出しているといえるでしょう。

スターバックスが会社としての成長を継続できているのは、商品そのものでイノベーションを起こそうとするのではなく、顧客との関係性を常に見直していくことに重点を置いているからです。従業員のことを「パートナー」と呼ぶのも、会社と従業員が共にスターバックスを作り上げていく対等な立場であるという意識の表れといえます。

小松製作所

建設機械や鉱山機械メーカーである株式会社小松製作所は、マネージャー層に対して、イノベーションを起こす考えや発想を身につけるための研修やワークショップを定期的に開催しています。上司の立場にある人材の意識を変えていくことで、組織全体を活性化させる狙いです。

マネージャーが気を配るべきポイントを5つに集約したり、会社が永続的に継承すべき価値観「コマツウェイ」をまとめた冊子を全従業員に配布したりすることで、会社と従業員の価値観の擦り合わせを図りました。
その結果、従業員エンゲージメントのスコアを約37％向上させたほか、従業員の離職率を30％以上低下させることにも成功しました。

この事例では、個々人の行動意欲を高めるだけでなく、チーム全体としての意欲を高める取り組みが、組織全体を変えていく流れを形作ったといえます。また、教育研修の分野だけに力を入れるのではなく、育児支援や介護支援、その他の休暇制度を整備するなど、従業員が定着しやすい職場づくりにも力を注いでいます。

まとめ

従業員エンゲージメントは、従業員が会社に対する愛着や信頼を示す言葉です。会社と従業員が一体となって業務に取り組むことで、顧客満足度の向上や離職率の低下などの成果を生み出すことができます。

従業員がやりがいを感じられるような職場環境を整えるためには、会社が掲げる理念やミッションを従業員に浸透させ、研修などを行うことが大切です。自社の現状を分析・把握したうえで、従業員と共に事業を展開する組織づくりに取り組みましょう。

従業員エンゲージメント向上のポイントについては、こちらの資料でも解説しています。